「子どもが大学を卒業するまでに、いったいいくら必要なの？」
子育てをしていると、将来の教育費が気になりますよね。
我が家も来年長女が小学校に入園予定です。
小学校から大学まで、すべて公立に通う場合と私立に通う場合では、
必要な金額が大きく異なります。
また、学校に支払う費用だけでなく、塾や習い事、受験費用なども考えておく必要があります。
この記事では、子どもの教育費について、
小学校から大学卒業までにかかる金額を公立・私立別に紹介します。
さらに、教育費をいつから準備すればよいのか、無理なく貯めるための考え方も解説します。
子どもの教育費は小学校から大学までいくら必要？
まずは、子ども1人が小学校から大学卒業までにかかる教育費の目安を見てみましょう。
文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」と、
日本政策金融公庫が公表している大学費用の目安をもとに試算します。
| 学校 | 公立の目安 | 私立の目安 |
|---|---|---|
| 小学校6年間 | 約202万円 | 約1,097万円 |
| 中学校3年間 | 約163万円 | 約468万円 |
| 高校3年間 | 約179万円 | 約309万円 |
| 大学4年間 | 約248万円 | 約469万円 |
| 合計 | 約792万円 | 約2,343万円 |
※小学校・中学校・高校は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」の
年間学習費総額を在学年数分に換算しています。
大学は日本政策金融公庫の教育費の目安を使用しています。
調査年度や算出方法が異なるため、概算としてご覧ください。
参考：文部科学省「子供の学習費調査」、日本政策金融公庫「教育資金はいくら必要？」
すべて公立に通った場合でも、大学卒業までに約800万円が必要になる計算です。
一方、すべて私立に通う場合は約2,300万円以上となり、公立と私立では大きな差が生まれます。
ただし、これは平均的な学習費をもとにした試算です。
進学先や学部、塾・習い事の利用状況などによって、実際に必要な金額は変わります。
小学校でかかる教育費
小学校の教育費は、6年間で考えると大きな金額になります。
文部科学省の調査によると、子ども1人あたりの年間学習費総額は次のとおりです。
| 区分 | 年間の学習費 | 6年間の目安 |
|---|---|---|
| 公立小学校 | 約33.6万円 | 約202万円 |
| 私立小学校 | 約182.8万円 | 約1,097万円 |
※令和5年度調査の数値をもとに計算。
公立小学校は授業料が原則無料ですが、教育費がまったくかからないわけではありません。
例えば、次のような費用がかかります。
- ランドセルや文房具などの学用品
- 給食費
- 学校行事や修学旅行の費用
- 塾や通信教育の費用
- スイミングやピアノなどの習い事
特に見落としやすいのが、塾や習い事にかかる費用です。
文部科学省の調査では、公立小学校の年間学習費のうち、
学校外活動費が大きな割合を占めています。
小学校では授業料以外の費用も考えて、家計を管理することが大切です。
中学校でかかる教育費
中学校では、高校受験を意識して塾に通い始める家庭も増えます。
| 区分 | 年間の学習費 | 3年間の目安 |
|---|---|---|
| 公立中学校 | 約54.2万円 | 約163万円 |
| 私立中学校 | 約156.0万円 | 約468万円 |
※令和5年度調査の数値をもとに計算。
公立中学校でも、部活動や制服、教材費、塾代などがかかります。
高校受験に向けて塾の授業数を増やしたり、模試を受けたりすると、
教育費が増えることもあります。
また、私立中学校では授業料や学校納付金などの負担が大きくなる傾向があります。
中学受験を検討している家庭は、受験塾の費用だけでなく、
入学後の3年間に必要な費用も含めて考えておくと安心です。
高校でかかる教育費
高校では、授業料だけでなく、通学費や教材費、
大学受験に向けた塾・予備校代なども必要になることがあります。
| 区分 | 年間の学習費 | 3年間の目安 |
|---|---|---|
| 公立高校 | 約59.8万円 | 約179万円 |
| 私立高校 | 約103.0万円 | 約309万円 |
※令和5年度調査の数値をもとに計算。
高校の授業料については、国の就学支援制度などにより負担が軽減される場合があります。
ただし、支援の対象や金額、学校独自の費用などによって、実際の負担額は異なります。
また、大学進学を目指す場合は、塾・予備校代、模試代、受験料、受験会場までの交通費や宿泊費なども考えておきたいところです。
授業料の支援があっても、教育費がすべて無料になるわけではない点に注意しましょう。
大学でかかる教育費
大学は、進学先によって費用が大きく異なる時期です。
国立大学、公立大学、私立大学では授業料や入学金が異なり、
私立大学でも文系・理系・医歯系などで差があります。
日本政策金融公庫が紹介する大学費用の目安は、次のとおりです。
| 大学の種類 | 4年間の教育費の目安 |
|---|---|
| 国公立大学など | 約248万円 |
| 私立大学 | 約469万円 |
※同公庫の教育費シミュレーションで紹介されている参考額です。
進学先や学部によって異なります。
大学では、授業料や入学金のほかにも、次のような費用が発生します。
- 受験料や受験のための交通費
- パソコンや教科書などの購入費
- 通学定期代
- 実習費や教材費
- 一人暮らしをする場合の家賃や生活費
特に、自宅を離れて大学に通う場合は、家賃や仕送りなどの負担が加わります。
そのため、大学費用を考えるときは、授業料だけでなく、
進学先や通学方法も含めて計画しておくことが重要です。
教育費はいつから貯めるべき？
教育費は、できるだけ早い時期から準備を始めると、毎月の負担を分散しやすくなります。
特に、大学進学時には入学金や初年度の授業料など、
まとまったお金が必要になることがあります。
例えば、大学進学用に300万円を18年間で準備すると仮定した場合、
運用益を考慮しなければ次のようになります。
| 毎月の積立額 | 18年間の積立総額 |
|---|---|
| 1万円 | 216万円 |
| 1万5,000円 | 324万円 |
| 2万円 | 432万円 |
※積立額×12か月×18年で計算。利息や運用益は含みません。
毎月1万5,000円を積み立てると、18年間で324万円になります。
ただし、子どもが複数いる場合や、私立学校への進学を希望する場合は、
必要な金額が増えることもあります。
家庭の収入や生活費とのバランスを考え、無理なく続けられる金額から始めることが大切です。
教育費を準備する方法3つ
教育費の準備方法には、預貯金や保険、投資などがあります。
それぞれ特徴が異なるため、目的や家庭の状況に合わせて選びましょう。
1. 預貯金で貯める
預貯金は、必要なときに使いやすく、元本割れのリスクを抑えて準備できる方法です。
大学入学など、使う時期が決まっているお金を確保するのに向いています。
一方で、預金金利によっては物価上昇に資金の増加が追いつかない可能性もあります。
2. 学資保険を利用する
学資保険は、契約時に定めた時期に学資金などを受け取る仕組みの保険です。
商品によっては、契約者に万一のことがあった場合の保険料払込免除などが設けられています。
ただし、保障内容や返戻率は商品によって異なります。
途中解約すると、払い込んだ保険料を下回る金額しか戻らない場合もあるため、
契約内容を確認しましょう。
今の時代は、あまりお勧めできないかな。
3. NISAなどを活用する
長期的な資産形成を考える場合は、NISAを活用する方法もあります。
運用によって資産が増える可能性がある一方、投資には元本割れのリスクがあります。
大学進学の直前に大きく値下がりすると、必要な資金が不足する可能性もあるため、
使う時期が近づいたお金は値動きの大きい資産に偏らせないなどの工夫が必要です。
教育費のすべてを投資に頼るのではなく、預貯金などと組み合わせて準備する方法も検討しましょう。
まとめ：教育費は早めに把握して計画的に準備しよう
子ども1人が小学校から大学卒業までにかかる教育費は、
今回の試算では、公立中心の場合で約800万円、
私立中心の場合で約2,300万円以上が目安となりました。
ただし、実際に必要な金額は進学先や塾・習い事の利用状況、
一人暮らしの有無などによって変わります。
教育費を準備するためには、まず将来どのくらい必要になりそうかを把握し、
家計に無理のない範囲で積み立てを始めることが大切です。
子どもの進路は成長とともに変わることもあります。
定期的に家計や貯蓄額を確認しながら、家庭に合った方法で教育資金を準備していきましょう。
参考資料
※本記事の金額は公的資料に基づく目安であり、将来の教育費を保証するものではありません。制度や学費は変更される場合があるため、最新情報は各公式サイトで確認してください。
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